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コラム

■2018/03/22

地域の災害危険度がわかる!?ハザードマップの見方とは

この記事は4分で読めます。

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万が一の際の助けになるハザードマップ

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日本では2004年の新潟県中越地震、2011年の東日本大震災、そして九州に住んでいる方であれば決して忘れることのできない2016年の熊本地震と相次いで大地震に見舞われています。日本は世界有数の地震大国ですが、もし自身の住むエリアで未曾有の大災害が起こった際に、周辺でどんな被害が想定されるかを事前に知っていれば非常事態にも迅速に対応できるかもしれません。その指標として国土交通省や地域自治体が公表しているハザードマップの活用をおすすめします。

活用すべき「ハザードマップ」とは

日本は地震大国であるだけでなく、地震以外でも台風による土砂災害や火山、洪水被害などさまざまな危険がつきまといます。こうした大災害の発生を完全に予測することは困難ですが、万が一の事態が発生した際にどんな被害が想定されるかを把握しておくだけでも、それなりの対応が可能になります。そうした家周辺の災害危険度を把握するのに役に立つのがハザードマップです。

各地域の災害危険度が示されているハザードマップ。これは国土交通省や地域自治体が公表しているもので、具体的には以下のような事態が起きた際の危険度について知ることができます。

地 震

大地震が起きた際の震度、それにともなう火災といった被害が起こる危険度を市町村単位で確認することができます。

洪 水

浸水想定区域や想定される水深を地図上で色分けし、河川の増水や堤防の決壊などによる洪水被害の危険度を表示します。また洪水予報などの伝達方法、避難場所といったことも併せて記載されています。

内 水

浸水想定区域や想定される水深を地図上で色分けし、大雨によって下水道や水路で発生する浸水の危険度を表示します。

高 潮

台風が接近もしくは上陸した際に、高潮が発生したと想定し、予測される浸水状況や防災情報を表示します。

津 波

地震によって発生が予想される最大クラスの津波を予測し、津波が到達する時間、避難所情報を記載しています。また津波進路予測図として浸水深度も表示します。

土砂災害

土砂災害防止法によって土砂災害警戒区域などに指定された地域を色分けして表示。また災害時の伝達方法、避難場所といったことも併せて記載されています。

火 山

溶岩流、火砕流、熱風、火山ガス、噴石、火山灰など火山噴火によって起こるさまざまな災害が起こり得る地域を地図に表示。また災害時の伝達方法、避難場所といったことも併せて記載されています。

家の購入前には地域危険度の下調べを

危険度の高い地域に家が建っていたとすれば、災害によって甚大な被害に遭うことも考えられます。また、どうしてもその地に家を建てるのであれば、それ相応の耐震設備を整える必要があります。マイホームの購入は数千万から高ければ億単位の買い物です。そのため、将来的な暮らしを案じてできる限り安全な場所に建てる、もしくはその土地の危険度に合わせた強度の家を建てることが、自分や家族の生活や命を守ることにつながります。

実際、2000年に起きた北海道有珠山の噴火では、1995年に全戸配布された「有珠山火山情報マップ」により迅速な対応が行えました。噴火前々日の緊急火山速報を受け、周辺3市町は専門家の助言もありましたが、避難勧告発令、避難誘導、避難所開設など迅速な対応が行われ、1万人余りの事前避難が完了。1人の死傷者も出すことはありませんでした。危険を予知していることがいかに重要であるかを証明する出来事となりました。

危険度を知るだけでなく災害対策も必須

ハザードマップで自分が住むエリア、もしくは家を購入しようと検討しているエリアの詳細な災害危険度を知ることができます。しかし、知るだけで満足したり、安全な地域だったからといって安心しきってしまったりするのではまったく意味がありません。エリアの危険度を認識したうえで、ハザードマップを活用しつつ、その土地柄にあった対策を講じることこそが重要です。

ハザードマップはあくまで情報源なだけであって、その貴重な情報をいかに活かすかで災害時の被害の度合いが変わってくるでしょう。常に災害の危険と隣り合わせであることは、地震大国日本に生まれた宿命でもあります。ただ、そうした状況に向き合って抜かりなく対策をすることが第一に求められるのです。

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