当サイトを最適な状態で閲覧していただくにはブラウザのJavaScriptを有効にしてご利用下さい。
JavaScriptを無効のままご覧いただいた場合には一部機能がご利用頂けない場合や正しい情報を取得できない場合がございます。

コラム

一覧へ >

2021/06/03

その建物、いつ建てられた?耐震基準の見直しについて

季節は夏入り口の梅雨。紫陽花がきれいに咲いていますね。ここ数日は晴れ、気温が上がり30℃を超える日もありますので、熱中症には十分お気を付けください。

さて、6月に入りました。40年前の6月1日と21年前の6月1日、建築業界では大きな変化が起こりました。その変化とは、タイトルにある通り建物の耐震に関わる法律の改正です。そこで今回は、1981年の改正と、2000年基準といわれる改正の内容について、ご紹介します。

3つの耐震基準

建物の耐震性については、建築基準法によって最低限の基準が定められています。その建築基準法の耐震基準は過去2回、見直されています。建築業界では、いつの基準であるかを「旧耐震」「新耐震」「2000年基準」と表現し、区別しています。現在適用されているのは、「2000年基準」です。それぞれの基準の改正の要点について、お伝えしていきます!

 

旧耐震

旧耐震とは、1981年6月1日の改正まで適用されていた耐震基準です。耐震の目安は、震度5程度の揺れでも建物が倒壊しないこと。震度5程度の地震は、最近では頻発している印象があると思います。そのため、この基準では、耐震性が十分でないことがわかります。

 

新耐震

新耐震とは、1981年6月1日の改正から現在も適用されている耐震基準です。耐震基準の改正には必ず、キッカケとなる地震があります。1981年の改正による新耐震のキッカケは1978年の宮城県沖地震です。この地震による甚大な被害を受け、建築基準法は改正されました。

その改正のポイントは2つです。震度5などの中規模な地震についてはほとんど損傷しないこと、極めて稀にしか発生しない大きな揺れ(震度6~7程度の地震)に一度遭っても、最低限中にいる人の命が助けられる強度を持つこと。

 

2000年基準

2000年基準とは、2000年6月1日から木造建物に対して新たに追加され、現在まで適用されている耐震基準です。新耐震に引き続き、2000年の改正にもキッカケとなる地震がありました。それは、1995年の阪神淡路大震災です。この震災では、木造建物への被害が甚大でした。そこで2000年基準では、①地盤調査の規定と地盤耐力に合った基礎を選ぶこと、②接合部に金具取り付け、③偏りのない耐力壁の配置、の3つの義務付けを木造住宅に対してプラスしました。

 

まとめ

以上が、これまでの耐震性に関わる建築基準法の改正です。国民の命の安全のために、法律は改正され続けています。しかし、近年地震はどんどん規模が大きくなっています。最近では5年前に経験した「熊本地震」により、「震度7」という揺れが2日間の間に2度も起こりました。これは、法律では想定できていなかった事態でした。被害の大きかった益城町では、2000年基準の木造建物でありながら大破以上の被害を受けた建物もありました。

もちろんハウスメーカーは家を建てる際、建築基準法に適応した建物を建てます。しかし、それだけでは、ご家族の命を守れる建物であるとは言えません。そのため家づくりの際は、ご家族を守ることができるよう、お客様自身が慎重なハウスメーカー選びをしていかなければなりません。

 

ロジックのセミナー「後悔しない家づくり勉強会」では、耐震性も含む家づくりにおいて重要な“住宅性能”について詳しく解説しています。

無料のオンラインセミナーですので、一度ご参加をご検討ください。

詳しくはこちら>>

一覧へ >

まずはお気軽に
「無料のカタログ」を
ご請求ください。

家づくりに役立つ情報満載のカタログを心を込めて送ります

カタログのご請求は
こちらから